日経新聞が音楽性難聴について記事を掲載（News ”NIKKEI STYLE”）

日本経済新聞夕刊、日経電子版：日経スタイル　2017年4月5日付

WHOの音楽鑑賞による聴覚リスクの発表を受けて、日本経済新聞がライブ、イヤホンによる大音量による音楽観賞が騒音性難聴にかかる若者が増加していることを報道しています。WHOは毎年この問題への関心を高め、関係機関にむけて啓蒙と予防を訴えています。

2016年には、この問題を討議するために専門家会合が行われSensaphonicsのマイケル・サントゥッチ博士をはじめオーディオメーカーの代表、研究機関などが招聘されました。WHOによる啓蒙活動の行動計画の一環として毎年３月３日を World Hearing Day として、聴覚の保護の必要性を発表する活動を行っています。

『若い世代で難聴になる危険性が高まっている。かつてより、音楽ライブに積極的に足を運ぶ人が増え、イヤホンで必要以上の音量で音楽を聴くケースが目立つようになったからだ。世界保健機関（WHO）も世界で11億人が難聴になる可能性があると警告する。若者の音との付き合い方に何が起きているのか。』　『11億人の若者が将来、難聴になる危険がある――。WHOは15年、世界の中所得国以上で暮らす12～35歳のうち、およそ11億人が難聴になる危険があると発表した。ライブや携帯音楽プレーヤーの増加、クラブなどの施設で大音量で音楽に接する機会が増えていることを理由に挙げる。』　とのWHOの発表を受けて日経新聞の記事では、聴覚医師や大学教授らへの取材を通じて、その実態を報告するとともに、この問題への警告を記しています。

（出典）日本経済新聞社および日経BP社が運営する「NIKKEI STYLE」